ファクタリングの返済(支払)が困難・遅延・滞納の場合の解決方法(弁護士に相談して分割払いにすべき13個の理由)！

この記事では、ファクタリングの返済(支払)が困難・遅延・滞納の場合の解決方法(弁護士に相談して分割払いにすべき13個の理由)を、弁護士が徹底解説します。

通常、ファクタリングとは、売掛債権をファクタリング会社へ売却し、手数料などのコストを差し引いた額の現金を得る資金調達方法です。

しかし、ファクタリング会社の中には、売掛債権を担保に取って資金を貸し付けているという実態を呈し、その結果「貸金業」に非常に近い業務実態となっている業者が多くあります。もともとヤミ金だったものがファクタリング会社となっていることが多いので、その通りでしょう。

また、利用者の中にも、ファクタリングは「売掛債権を担保に金銭を借りるもの」と考えている方がほとんどでしょう。

これらのファクタリング会社が行うファクタリングは、非常にグレーな点が多くなっています。

手数料に関しましても、双方が合意すれば、理論上は上限がありません。事実、月利30%以上にものぼる法外な手数料を取っている業者もありますが、これも問題です。

このように、ファクタリングに明確な規制がないことも影響し、また、月利30%以上にものぼる法外な手数料を取っていることから、ファクタリングで資金を借り入れた会社の破綻は必至であり、実際にファクタリングの返済で困る方が大変多くいらっしゃるのです。

月利30%以上にものぼる法外な手数料を取っていることから、会社の資金繰りが悪化し、場合によっては倒産のきっかけになるケースもあります。

そのようなリスクが顕在化する前に、ファクタリングの返済が困難になったら、まずは弁護士への相談を検討する必要があります。

では、なぜファクタリングの返済が困難になったら弁護士へ相談すべきなのか？

ここでは、その相談すべき理由を徹底解説していきます。

ファクタリング会社の非常に執拗かつ悪質な取り立てから逃れ本業に注力し心の平穏を散り戻せる？！

ファクタリングには、明確な規制があるわけではなく、グレーな点が多いため、残念ながら悪徳業者がファクタリングに参入する環境にあります。

また、中には「元ヤミ金業者」といったケースも多く、そのような悪徳な業者は、少しでもファクタリングの返済が遅れる、又はファクタリング返済ができないとわかると、以下のような激しい取り立て行為を行うのです。まさに「ヤミ金」です。

ファクタリング会社の非常に執拗かつ悪質な取り立てに追われ仕事のみならず日常生活もままならず生きた心地がしません。

○激しい取り立てや恫喝

○一日数十回もの電話攻勢

○本社や取引先に乗り込んでくるなどの業務妨害

○自宅や実家や妻の実家での張り込み

などなど

これらの常識外れの取り立て行為は、ファクタリング利用者の私生活に大きな支障をもたらせてしまいます。

また、経営者としても、とてもじゃないですが仕事が手につかなくなるでしょう。

かといって、ファクタリング利用者がファクタリング代金の返済もままならない状況にある場合は、ファクタリング会社も取立をやめることはありません。

そこで、弁護士に依頼する必要が生ずるのです。

弁護士へ依頼を行えば、ファクタリング会社との和解交渉を一任することが可能となります。

弁護士へ対応を任せることで、利用者も元の生活へ戻ることが可能となり、本業に注力することができるようになるかもしれません。

弁護士が間に入りファクタリング会社から防御してくれたため心の平穏を散り戻せるということになるのです。

また、素人目では判断が難しい違法な取立てに対しても、弁護士ならば的確な判断を行うことができるため、警察に通報し、問題の解決にあたることが可能となります。

資金を貸してくれたファクタリング会社に合わせる顔がない。

多くのファクタリング利用者は、他からの資金調達の可能性がたたれたのち、藁をもすがる思いで、ファクタリング会社に対して、「大丈夫ですので貸してください」「何とかお願いします、貸してください」を言い、ファクタリング会社から資金調達しているのが現実です。その間に、ファクタリング会社の担当者と仲良くなったり無理を聞いてもらったり助けてもらったりすることもあるでしょう。銀行も消費者金融もノンバンクも貸してくれなくなったところにおいて、ファクタリング会社に何とか資金を貸してもらって、何とか事業を継続できて来ていたのです。

ファクタリング会社にお願いをしてさんざん資金を借りたため、ファクタリングの資金を返済できなくなった場合、ファクタリング会社に合わせる顔がない。

ですので、返済に向けてファクタリング会社と交渉を行う気持ちはあるけれども、返済ができていない後ろめたさもあるため、「ファクタリング会社に合わせる顔がない」と心理的に交渉できない状況になっていたりします。

ファクタリング会社も、ファクタリング利用者が返済を拒んだり、減額を要請したりできないよう、人間関係で縛り、ファクタリング利用者がものを言えないように工夫しているのです。

しかし、弁護士は、そのようなしがらみがないため、依頼さえあれば、そのようなファクタリング利用者の代理として、ファクタリング会社と返済についての交渉を行うことが可能であり、場合によっては、ファクタリング会社と分割払いの和解交渉をします。

弁護士が代わりに交渉をしてくれてかつファクタリング会社と和解し分割払いにできるかもしれないのです。

売掛先・元請先とも非常に怒っている状況下で弁護士が代わりに交渉してくれることは非常に助かる。

ファクタリング利用者にとって最も懸念するのは、売掛先や元請先などの取引先に、ファクタリング会社から「債権譲渡通知」が送付されることです。ファクタリング会社としては、ファクタリング利用者が資金を返済してくれないため非常に怒っているのですから、慎重かつ誠実に対応しないと、売掛先や元請先などの取引先に、「債権譲渡通知」を送付されてしまいます。

ファクタリング会社から売掛先や元請先などの取引先に債権譲渡通知が送付されてしまうと、売掛先や元請先からすれば、突然、売掛金の支払相手が変わったことに困惑しますし、その相手が得体のしれないファクタリング会社というのにも恐れおののきますし、なによりファクタリングを利用するくらいだから「資金繰りが悪化しているのでは？」と勘ぐられてしまい、信用がなくなってしまうリスクがあります。

そのような事態を避けるためにも、売掛先や元請先などの取引先には、ファクタリング会社から債権譲渡通知が送られないならそれに越したことはなく、いずれにしろ慎重な対処の必要があるのです。

もし、ファクタリング会社から売掛先や元請先などの取引先に対して債権譲渡通知が送付された場合、弁護士へ依頼すれば、取引先や元請先などの取引先への説明や対応を弁護士へ一任することが可能となります。

経験豊富な専門家である弁護士は、売掛先や元請先などの取引先からの質疑応答にしっかりと回答することも、現在の状況を的確に説明することもできます。

もちろん、売掛先や元請先などの取引先から許してもらえないかもしれませんが、弁護士なら、ファクタリング会社と和解し、ファクタリング会社から債権譲渡通知の撤回通知を出してもらい、そうすれば、債権譲渡通知がなかったことになるわけですから、売掛先や元請先などの取引先も取引を再開してくれるかもしれません。

悪質かつ違法なファクタリング会社と弁護士が一緒に戦ってくれる。

悪質かつ違法なファクタリング会社は、ファクタリングを利用している時には、ファクタリング利用者に対して、とても優しく対応してきます。

しかし、少しでも返済が滞ろうものならば、豹変したように激しい取り立てや恫喝を行ってくるのです。借りた金を返さないのですから、仕方がないことでもあります。

このような相手に、ファクタリング利用者は、孤立無援で一人孤独に交渉や返済を行なっていくのは非常に心細いものです。特に、ファクタリング会社の多くは、反社会的勢力が「金主」になっている可能性があると言われており、ファクタリング会社自身、反社会的勢力の可能性もあり、見た目からしてチンピラであることもあります。

弁護士に依頼すれば、悪質かつ違法なファクタリング会社との交渉を一任できるのは勿論のこと、これまでの経験や法的知識を活かした的確なアドバイスを受けることが可能となります。

孤立無援で一人孤独だったはずなのに、専門家である弁護士が、問題解決に向けて一緒に戦ってくれるようになるのです。

冷静になる時間を確保でき嵐が過ぎ去るまで弁護士が味方をしてくれるのは非常に心強い。

ファクタリングを利用する方の多くは、資金繰りに追われています。

また、ただでも自社の資金繰りに追われているのに、さらにファクタリングの返済に迫られては、どのような経営者も全てに対応するのは困難となるでしょう。

ファクタリング利用者は、孤立無援の資金繰りに追われた厳しくかつ誰も味方がいない環境下に置かれるのです。

そのような状況下において、ファクタリング会社からは毎日のように返済を求められ、買掛先や下請先などの取引先からは真一日のように買掛金や下請代金の支払いを求められ、銀行やノンバンクからは毎日のように返済計画の提出を求められる。冷静にはいられません。

そのような厳しい環境下でも、弁護士は経営者の味方をしてくれます。

弁護士へ依頼すれば、ファクタリング会社への対応方法についてのアドバイスを受けることが可能であり、さらには、交渉などは弁護士が行ってくれるため、経営者は本業や自社の資金繰りの改善に専念することができるようになります。もっとも取り立ての厳しいファクタリング会社に対する対応を弁護士に依頼すれば、他に対する対応は経営者が自分でできるかもしれません。

ファクタリング会社に拉致・監禁されたら弁護士が警察に相談してくれることもある。

一部のファクタリング会社は悪質で非常に恐慌であり、資金を回収するためならば、手段を選びません。

返済ができない場合には、そのようなファクタリング会社に拉致・監禁されてしまう可能性もありますし、会社の事務所まで押しかけてくることは日常的です。自宅の前で夜通し張り込んでいることもあります。

そのような状況下でも、力になってくれるのが弁護士となります。

弁護士に依頼しておけば、拉致・監禁などの違法行為に対して、ファクタリング会社に警告してくれますし、なによりも、弁護士を通じてでも和解交渉などで、ファクタリング会社とコミュニケーションが取れているのであれば、ファクタリング会社はなにも、会社の事務所に押し掛けるような違法行為をしない傾向もあります。ファクタリング会社は、ファクタリング利用者が、資金を返済せずに逃げると思っているから会社の事務所に押し掛けてくるのです。

また、状況によっては弁護士から警察へ相談してもらい、警察に出動していただくこともできます。ファクタリング会社が会社の事務所に押し掛けてきている段階では警察に連絡することもままならない反面、弁護士に定期的に連絡をしていれば、不審な状況を察知した弁護士から警察に連絡してもらうこともできるかもしれません。

弁護士が介入したらファクタリング会社は回収困難債権と考える傾向にある

専門家である弁護士は、違法ファクタリング会社が最も嫌がる存在です。

また最近では、弁護士が介入するだけで「回収困難債権」と考えるファクタリング会社が増えている傾向にあります。

ファクタリング会社とファクタリング利用者の間に割り込んできて、ファクタリングの借入金の分割返済や減額の交渉をしてきたり、または過払い請求などを要求してくる弁護士を相手にするのは、ファクタリング会社にとってストレスなのです。

また、ファクタリング会社の中には、ファクタリング会社といいながら実質的に違法に貸金業を営んでいると言えるケースもあるため、自分は違法業者だという後ろめたさを持っているため、ファクタリング会社が弁護士を避けるのは当然だといえるでしょう。

弁護士という存在だけで、ファクタリング会社へ大きな心理的プレッシャーをかけることが可能となるのです。

売掛金が供託されてしまわないよう弁護士が交渉してくれる

ファクタリング利用者は、ファクタリングを利用する際、ほとんどのケースで「供託金還付同意書」への押印を求められ、押印していると思います。

もし仮に、ファクタリング会社に対する返済が滞ってしまうと、売掛先や元請先などの取引先に債権譲渡通知書が発送され、売掛先や元請先などの取引先に対して、ファクタリング会社からの執拗な取立てが行われます。

そのような状況になった場合、売掛先や元請先などの取引先は、ほんとうにファクタリング会社へ支払ってよいかわかりませんので、債権者不確知（誰に支払えば良いか分からない）を理由として、ファクタリング会社への支払いを拒否し、法務局に弁済供託を行うという流れが一般的です。

しかし、ファクタリング会社は非常に用意周到であり、その押印をもらった「供託金還付同意書」を法務局へ提出することで、供託金の還付を受け、まんまと売掛金全額を自分のものにしてしまうのです。悪質にも先手を打っているのです。

また、当然これには、「即座に売掛債権を回収する」というファクタリング会社の思惑があります。

ですが、ファクタリング利用者も、このような形で使われるのを意図して「供託金還付同意書」を提出したわけではありません。知らないうちに押印をとられているというのは非常に不当です。

よって、「供託金還付同意書」がそのまま通用するというのは、釈然としないでしょう。

供託金がファクタリング会社にとられた場合、一巻の終わりであり、その資金が一部であっても、ファクタリング利用者に戻ってくることはほとんどありません。供託金の額が非常に多額で、ファクタリングに基づく借入金を上回っていて、いわゆる余剰があったとしても、ファクタリング会社は弁護士が強硬に主張しないと返してくれません。

しかし、弁護士に依頼した場合、法務局からファクタリング会社に対する供託金の還付それ自体を阻止できる可能性があります。

供託金の還付を阻止できれば、供託金は法務局に保管され続けますので、ファクタリング会社と戦って取り戻すことができる余地が残ります。

多数の過去事例や実経験則を踏まえて最も被害が少なく乗り越える方法を一緒に考えてくれる

ファクタリング事件には、既に、多数の過去事例があります。

当事務所は、おそらくは国内最多のファクタリング事件の相談件数・取扱件数を有していますので、実経験則を踏まえて協議することができますので、現状の事実関係を踏まえて最も被害が少なく乗り越えられる方法を一緒に考えることができそうです。

ファクタリング問題が今後どのように推移するか分かる！

そもそも、ファクタリングは、そのスキームが複雑であり、かつ法律的にも技巧的であり、どのように運用されているのかも不明であり、ファクタリング会社も上述のとおり違法業者又はグレーな業者ばかりですので、本来あるべき姿とは、実際の運用状況はかなり異なります。

前述のとおり、当事務所は過去に多数のファクタリング事案を取り扱ってまいりました。

そのため、非常に多数のファクタリング・トラブル案件を取り扱った経験則から、状況に応じて今後問題がどのように推移してゆくか、確率論的に、ファクタリング会社の行動に関する情報も蓄積されており、今後問題がどのように推移してゆくかがわかり、ある程度の予測を立てることが可能となっており、その展開に応じた今後の対策を提案することができます。

ファクタリング会社の奇想天外な行動パターンかつ予測不可能な行動パターンに悩まされていたのに、急に、この現実のファクタリング問題が今後どのように展開してゆくか分かるようになります。予測不可能な不安な状態から予測可能な状態になります。

裁判などの法的手続きを依頼することで自身の負担を減らすことができる。

ファクタリング会社との和解交渉が成立しない場合、最終的には裁判などの法的手続きを取ることも検討しなくてはいけません。

しかし、素人の方が一人で手続きや裁判などを円滑に進めるのはとても困難なものです。

弁護士へ依頼すれば、手続きや交渉、裁判などを一任することが可能となるため、自身の負担を大きく軽減することができます。

ファクタリング会社が債権譲渡通知を送付するタイミングを予測する！

ファクタリング会社が、売掛先や元請先などの取引先に対して、債権譲渡通知を送付するタイミングは、それぞれ異なります。

ファクタリング会社ごとに、債権回収のスタイルが大きく異なるのです。

弁護士が介入した時点で直ちに債権譲渡通知を送る業者があれば、弁護士と交渉を行い和解見込みがあれば債権譲渡通知を行わない業者もあります。そもそも全く債権譲渡通知を送らないファクタリング会社もいます。

売掛先や元請先などの取引先に対して債権譲渡通知を送付されるのは、会社にとって大きなリスクです。

そのため、どのタイミングで債権譲渡通知を送るファクタリング会社なのか、その予測は非常に重要となります。

多数のファクタリング事案を取り扱ってきた当事務所ならば、その判断を予測できる可能性があるのです。

ファクタリング会社に対する「過払い金請求」も解決手段として検討！

弁護士へ依頼することにより、ファクタリング会社との交渉が可能となります。

また、それだけではなく、場合によっては、ファクタリング会社に対する「過払い請求」も解決手段として検討することが可能となります。

勿論、通常で考えれば、貸金業に該当しないと主張するファクタリングに対しての過払い請求は難しいです。任意交渉で解決することはなく、裁判になる可能性もあります。

しかし、ファクタリング会社の中には、実態としてはほぼ貸金業のように業務を営んでいるケースもあり、実際に悪質なファクタリング会社の経営者が貸金業法違反で有罪判決を受けた事例もあるため、過払い請求が不可能であるとは限らないのです。

ファクタリングに深い知見のある当事務所では、過払い請求を含む全ての可能性を考慮しながら解決策を模索していきます。

ファクタリングに強い弁護士を選定すべき。

弁護士にはいろいろな専門があり、それぞれに、得意・不得意があります。

ファクタリングの問題やトラブルの解決を依頼する場合、当然ファクタリングに精通した弁護士に依頼することがが望ましいです。

では、それはどのように見分けたらいいのか？

たとえば、事務所のホームページにファクタリングの取扱分野があれば、これまでにファクタリングについての案件を取り扱ってきたことがわかります。

また、ファクタリングの仕組みをしっかりと理解していることも重要です。弁護士に相談したらファクタリングとは何か理解してもらえなかったということもよく聞きますし、ファクタリングはよくわからないからと言って断られたというケースもよく聞きます。

ファクタリングに関する知識が乏しい弁護士の場合、「2社間ファクタリング」や「3社間ファクタリング」の違いを理解していないというケースもあります。

ファクタリングの問題やトラブルを解決できる可能性を少しでも上げるためにも、ただ依頼するだけでなく、しっかりとファクタリングに強い弁護士を選定することを推奨します。

まとめ

今現在でも、ファクタリングで借りた資金の返済が困難となっている会社は多くあります。月利30%以上にものぼる法外な手数料を取られているのですから、やむを得ないことです。

そのような状況を打開するためにも、少しでも早く弁護士へ相談することを検討していただきたいところです。

弁護士へ相談することにより、ファクタリング会社との和解交渉や分割払い交渉から、裁判・訴訟まで、ファクタリングの問題やトラブルを解決するためにサポートしてくれます。

ファクタリングに強い弁護士、ファクタリング問題に精通した弁護士からアドバイスを受けることにより、ファクタリング利用者の精神的なストレスのかなりの部分は解消されるものと思います。あとは、本業や資金繰りに注力することができます。

また、弁護士といえども、全ての弁護士がファクタリングに精通しているわけではありません。

弁護士へ相談する際には、過去にファクタリング案件を取り扱ったことの多い、実績が豊富な弁護士を選定した上で依頼しましょう。